「地下室が湿気とカビに悩まされているので、新築に建て直したい。解体費用はどれくらいかかるの？」
「湿気が酷くて何も置けなくて、地下室を解体したいけど、解体費用を安く抑える方法を知りたい」
上記のように、地下室の解体について悩んではいませんか？
住居の問題は普段なかなか考えることがなく、どれくらいのお金が必要になるのか分からない人も多いでしょう。
そこで今回の記事では、地下室の解体手順や費用についてご紹介します。
安く抑えるためのコツもまとめたので、ぜひ参考にしてみてください！
地下室の解体にかかる費用相場
日本では高級なイメージのある地下室ですが、海外ではそれほど珍しくありません。
天災に備えて、身を守るためのシェルターがある住宅も多いです。
しかし日本では、建築法で規定されている建蔽率や容積率が一定の数値を超えてはいけなかったため、地下室を造ることができませんでした。
でも現在は、法改正が行われて地下室は例外になったので、地下室を造る家も増加しています。
それでは、実際に地下室の解体にかかる費用を見ていきましょう。
戸建ての場合
戸建て住宅に地下室を造る場合、坪単価を計算することができません。
以下の条件と仮定するなら、約12坪で80万円位になるでしょう。
【仮定条件】
・地下室の平面形状がシンプルな長方形である
・約１2坪以上の面積を地下室が有する
・深さ3.2mほどの山留掘削が必要
・平成6年の建築基準法改正に基づく、「住宅地下室容積率不算入制度」が受けられる建物
・関東ローム層で地下水位が掘削深さよりも深い地盤
・地盤面からの地下室天端突出高が0.1mほど
また、この他にも階段、窓、照明や換気システムなどが必要で、費用は坪単価10～15万円ほどのため、仕上げは坪あたり100万円ほどになるでしょう。
こちらの金額は目安になるので、業者にきちんと確認を取るようにしましょう。
地下室解体にかかる大まかな手順
地下室の解体手順は、大まかに地上部の解体、地下室の解体、埋め戻しという段階で進んでいきます。
以下では、それぞれの解体手順をくわしく見ていきましょう。
手順①：地上部の解体
地下室を解体するときは、地上部分をそのまま工事をすることはできません。
地上部分を解体して、工事車両や重機などが入るようにしたり、建築資材を搬入できるようにしたりする必要があります。
工事期間中は居住することができないため、その間の仮住まいを探しておくのも必須です。
手順②：地下室の解体
地下室は、基礎部分に防水層を施していたり断熱材を張ったりしています。
でも、解体工事ではこれらの建築資材をすべて撤去しなければなりません。
基礎や外周壁をそのまま残すか、それとも今後の工事に使用するのか、地下室解体後の計画によって変わります。
手順③：埋戻し・整地
埋め戻し材を入れ、散水と転圧をして固めながら埋めます。
地盤沈下する可能性を考慮して、しっかり締め固めなければなりません。
埋戻しに使われる埋め戻し材には、砂・火山灰・再生骨材などがあり、その素材とグレードでも価格は変わります。
解体費用を安く押さえるには？
地下室の解体工事はとても高額です。
さらに、これから新居を建てる予定があるなら、少しでも費用を節約したい方がほとんどでしょう。
そこで、費用を安く抑えるためのポイントを解説しますので、コストカットしたい方はぜひ実践してみましょう。
可能な限り手続きを自身で行う
解体工事に関わる書類の提出を自分で行えば、３万円ほど費用を安く抑えることができます。
難しいように思えるかもしれませんが、必要書類を揃えて確認するだけなので、時間があれば挑戦してみると良いでしょう。
補助金を使う
解体費用に対して補助金が支払われることもあります。
各自治体によって補助金の有無・条件は異なるため、お住まいの地域の自治体でご確認ください。
仲介手数料を省く・相見積りをとる
直接業者に依頼すれば、仲介手数料を省くことができます。
また、業者によって値段は大きく異なるため、複数社で見積もりを行ってもらい、納得できる業者に解体工事をお願いするようしましょう。
まとめ
これまで「地下室の解体工事」についてご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか？
日本ではあまり馴染みのない地下室ですが、いくつかのポイントを抑えることで費用を安く抑えることができました。
また、どこの業者に依頼すれば良いか悩んでいる方もいるでしょう。
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